メールマガジン　今月の本　2006号　世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事<BR><BR>

　今月の本　2006号　世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事　津川友介

(今回はメルマガ発行後の誤字脱字の訂正や状況の変化や説明を加えたい点について随時加筆しています。)

今月もKindle Unlimitedで読めるものを選びました。

題名のようにどういう食事が体に良いかを示した本です。

ただ、そういう本はいっぱいありますが、この本の良いところは普遍的な情報収集のしかたを書いてあることです。ですから、この本に書いてないことやこの本に書いてあっても定説が変わった場合でも読者は定期的に疑問を調べることで知ることができます。

長く生きているとこういう定説はしょっちゅう変わっている印象があります。一番最初に驚いたのはあれだけ宣伝されていたリノール酸が体に悪いいう結果がでたときです。外国で大人数で長期間調べてわかったのです。それ以来理論だけでなく実際に調べてからでないと信用してはならないなと思い、なるべく自分の体で実験して確かめるようにしています。一人では論文にはなりませんが、長期間食べていると体に悪そうかどうかはなんとなくわかります。そういう私の経験からしてもそれほどまちがったことはこの本はいっていないように思います。

この本の方法でいろいろしらべてみることをおすすめいたします。

ここでもなぜだめな情報があるかというと広告を狙ったバイアスがかかったものが多いからだとはっきり書いてあります。

そういうバイアスがない情報のサイトを作る努力を日本人はしなければならないのではないでしょうか。

コロナでもほとんど五里霧中という中でこの指標なら実態がわかるかと思って調べていると途中でデータが変更されたり、発表されなかったりということをよく経験します。原発事故のときも必ずといってよいほどモニタリングポストの情報が途切れます。停電だからという説明がありますが、停電するような事態でも最初から一月くらい動くように設計しておくべきでしょう。我が国のデータは必要なときほど見づらくなります。疑いたくはありませんが、当局に不都合な情報は流さないようにするような慣習があるのではないでしょうか。それでは戦前と同じです。正しい情報を主権者に渡さないで正しい判断ができるわけがありません。今回の専門家会議はよくあれだけのデータでなんとかおさえこんだものです。まずきちんとした情報を得るということを政策判断の基礎とすべきです。そして、それは国民にひろくデータを示すべきです。国民が主権者なのです。戦前は天皇陛下が主権者でしたがやはり軍部は正確な情報を上げませんでした。同じ誤りを何度も繰り返しているように思います。まずは、データが何らかの原因で発表できなくなったときは関係する局長以下担当者まで一階級降格くらいの重い罪とすべきです。コロナでは人員がテンパって情報整理が間に合わなかったようですが、そういう法律があれば直ちに人員が投入されたことでしょう。１００兆円の政策立案の基礎数字なのですから何万人投入しても構わないのです。そしてそれをちゃんと行われているか国民が監視すべきでしょう。

それにしてもなぜゾーン戦略をとらないのでしょうか。東京からどんどん広がっています。首都圏外への移動を制限すべきです。そして、２週間まったく発生してない県同士で移動可能圏をつくってその中では移動を含めてすべての制限を取っ払えば相当経済的に持ち直すはずです。（国との往来も同様です。ｐｃｒ検査あたりで日本よりよい数字の国（日本の最良の地域とその国の最悪の地域の値を比較すべきです。）とだけ往来すべきです。）信頼性の専門家を入れるべきでしょう。製品の信頼性を安く保つコツは高信頼性につくることです。めったに故障がおきないので検査もメンテも大きくコストを削減できます。コロナも同じです。ほぼ発生しない状況にするのが一番コストがかからないはずです。散発的におきたらその地域との行き来を遮断してその地域で押さえ込めばよいのです。東京は、一週間で２倍だったのが２週間で二倍と増加スピードが落ちていますからそれなりに対策はきいているように思われます。しかしまだ増加しているのですから、一以下となって収束までは相当時間がかかります。その間、人が外部に移動したらどんどんせっかくきれいになった清浄地域が侵されてしまいます。前にも述べましたが首都圏は一体として封鎖して増加速度を１以下に下げるようにいろいろ策を講じるべきでしょう。そして最終的には二週間０にもっていって二週間発生してない地域との往来を復活させて、全面的に緩和するというのが経済的にも疫学的にも道徳的にも正しい選択だと思います。増加スピードを１前後にしてずっと共存などというのが一番大変なはずです。東京は一千万人都市なのです。一万人に一人でも千箇所で発生します。そんなにクラスター追跡班がいるのでしょうか？多分その段階で感染は追えないことでしょう。（あとマスコミにおかしな専門家論がのってました。専門家の方が正しいのだからその意見に従うべきのようなものです。今回のようなはじめてのケースで専門家はいません。たしかにこれまでの感染症の専門家はいることでしょう。でもあのように無症状の人が大量にいて実態がわからない状況の専門家などいるわけがありません。さらには、医療の専門だけでは問題は解決できません。なぜか医療関係者がPCR検査を国民全員になど無理と断言してそういう政策を却下してましたが、そういうことは生産工学の専門家、もっというと下町ロケットの社長やトヨタの生産管理の重役にでも聞いてから答える問題です。１００兆円あったらおそらく可能ということでしょう。実際すでに全自動のものすらあったようです。専門家偏重は危険です。むしろ多様な専門分野の背景を持った人をあつめて、最適解を探っていくような人材が必要です。例えば論理的にまだおかしいところがいくつもあります。論理学の方もよく検証すべきです。感染するのは発症前後何日だから、発症後何日かしたら症状があっても退院させるようにしているようです。しかし、無症状のひとも感染させるから問題のはずで、その人とどう区別するのでしょう。なにしろ、無症状で入院して１６日以降発症している人や、退院後に発症している人がいるのです。そういう報道をしているマスコミ自身が質問すべきですが、少々再発しても再生産数に影響なしや、報道が間違っていたなど政府の方から裏の理論をせつめいすべきです。同時にそんな裏の理論もないという説明もあります。そうならそうと説明すべきですし、大型タンカーの館長や制御理論の専門家も集めるべきです。今回は２週間後に政策が正しかったかどうかがわかる遅延してフィードバックをかけて制御する問題なのです。そういう制御に慣れている専門家も入れるべきでしょう。過去一万人のPCR検査感染者割合が増加したら二週間前の緩和策を取り消すなどすればどの政策が正しいかがわかります。今は手探りでやっていて三みつ禁止が効いているのかどうかですらよくわかりません。（追えない感染者が一割以上いたらほど同数の無感染者が存在するのですから、５割が判定基準というのもありえません。とにかくなぜか実態をわかりにくくしています。また、同じ椅子やパソコンを使えば伝染るのですから、アプリも同時刻に数日(清掃したらそれまで)同じ場所にいたひとには警告すべきなのに、そうなっていません。医療関係者の負担を少なくすることをいまだに主眼としているのではないでしょうか。もちろん、感染者増がそれで止まればよいのですが止まってないのですから、より指標を厳格化すべきでしょう。））

では、また来月に。

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