メールマガジン　1708号　Use of Alternative Medicine for Cancer and Its Impact on Survival

　今月の本　1709号　Use of Alternative Medicine for Cancer and Its Impact on Survival
Skyler B. Johnson Henry S. Park Cary P. Gross James B. Yu
[https://academic.oup.com/jnci/article/110/1/djx145/4064136 /Use-of-Alternative-Medicine-for-Cancer-and-Its?searchresult=1]

(今回はメルマガ発行後の誤字脱字の訂正や状況の変化や説明を加えたい点について随時加筆しています。)

今回はマスコミやネットのデータの解釈が不十分であるように思われましたのでこの論文を選びました。英語ですが、ネット上なので翻訳ツールなどで翻訳して読んでみてください。だいたい意味はわかると思います。

福島事故で放射性物質が近在にばらまかれ、今度朝鮮で核がつかわれるかもという緊迫した情勢下のわれわれ日本人が気をつけるべきガンの治療法を、標準的な治療法と代換え的な治療法で比較した論文です。ただし、米国での実績データから評価したものです。

この論文のままだとまるで現代医療は完璧ですからそれに従ってくださいというような結論になってしまいます。しかし、この論文データからも今後医療が取り組むべき課題がいくつも読み取れます。そういうものを伝えて現代医学のよりよい進歩を促すのがマスコミの役割ではないでしょうか。

まず、問題点のひとつは、代換え医療が（統計上やむを得ないのかもしれませんが）細かくわけられていないことです。これでは、まだ未認可の時点でオポシーボのような優れた治療を受けたような人も代換え医療のデータに入っていると思いますが、平均化されて生存率が下がってしまうのですべて悪い治療とされてしまいます。単なる民間迷信のようなかえって悪化するものを受けた人もいるでしょうから、代換え医療の生存率として表示されてあるものは、平均化されて治療を受けなかった場合の生存率と解釈するべきものです。（せめて所得によって代替え医療の効果が同じなのか違うのかは示してほしかったです。もし違うならそれなりに高額な代換え医療には意味があるということでしょうし、同じなら、高額な代換え医療はあまり意味がないということが読み取れます。）（今後はぜひ標準医療を受けなかった人で長生きした人を追跡調査して、標準治療にないよい効果を割り出して現代医学に取り入れるようにするべきでしょう。）

そう考えると、標準治療を受けることで、どれだけ効果があったかをこのデータから読み取るべきということになります。

また、その際のデータのよみかたも問題で、単純に生存率で評価しています。ガンは偶然遺伝子が傷つき偶然修復排除に失敗した場合に発生する確率現象なので、ある時間におけるガンの悪質さや量は生存率の変化率に現れます。 (ここでいうある時間における変化率とはその時における生存率を１としたときの時間方向への傾きです。)

そこで、生存率の時間変化を図から読むと、

まず、（C）前立腺は論文中にもあるように治療の有無であまり変化はありません。米国で前立腺検査がなくなったわけです。

つぎにわかりやすいのは、（B）乳癌です。治療することで常に変化率を十数％小さくできますが、治療しても徐々に変化率が悪化していますから、完治はしていないようです。ですからまだ改善すべき方法があるはずです。個人的にはマンモグラフィの放射線と原発からのトリチウムが問題ではないかと思います。マンモグラフィーの放射線は局所的とはいえ高いものです。それを定期検査のたびにうけたら悪化することでしょう。最近では超音波やMRIで十分わかるようになっているのでそちらに変更すべきでしょう。（よく石灰化はマンモグラフィのほうがわかるとして併用を日本では勧めていますが、石灰化は免疫が退治したあとですから、それをリスクを負って調べる必要なないように思います。）トリチウムは以前にも述べましたが、米国の乳がんと原発との距離に相関があるという論文があることからの類推です。フクシマ事故後知ったのはトリチウムに関する規制のあまさです。取り除くことが難しいとしてほぼそのまま放出されています。水素の同位体なので当然液体に入って乳房にも入ることでしょう。水分ということでストロンチウムも考えられますが、一応規制がちゃんとしていたらトリチウムが一番あやしいと思います。

（D）肺は最初の二年間は治療した方が変化率が小さいです。つまり肺の治療効果はだいたい最初の二三年分だということのようです。その後は変化率は一定ですが、前立腺より悪い値を維持しています。ですから、これも医療的に改善する余地があることを意味しています。私は、検査にCTを使うことがあると思います。肺は呼吸して動くことと空気が主なのですぐ撮れるCTが多様されます。一回だけならともかく経過観察で年に数回もとっていたら、福島原発の作業員よりも被爆してしまいます。まして、すでにガンがある状態で浴びたらガンはより悪化します。がんは遺伝子のある箇所が壊れることで発生しますが、最初は単に増えるだけです。それが壊れた箇所が増えるごとに機能が増えてしまいます。今はすぐとれるMRIもあります。 CTは骨折など緊急時だけに使って、生涯で１，２回程度に使用頻度を落とすべきでしょう。

一番私にとって興味深かったのが（E）結腸直腸癌です。治療しないとどんどん悪化していくうえに、治療しても七年目に急に変化率が悪くなっています。なぜ興味深いかというと、日本では、結腸や直腸癌の 10年相対生存率は９４％以上なのです。日本のデータだと乳がんのようなガンは治療しても生存確率は下がり続けるのに対して、腸のガンはほぼ治療で治癒して５年生存率と１０年生存率がほぼ一定だという印象があったので驚いたのです。これは、食べ物の違いが大きく関係しているのではないかと思います。やはり日本食の方が腸にはよいということなのかもしれません。そこのところを研究すれば、世界的に腸関連のガンを撲滅できるのではないでしょうか。

このように医療技術の改善にこのデータを使うのは意味があると思いますが、この研究を一般の人が利用するのは仮定が多すぎて問題があるとおもいます。

上述したように代替え医療がひとまとめなのも問題ですが、そもそも生存率が正しいのかという問題もあります。米国ではどうかわかりませんが、日本では病院ごとに生存率の集計条件がいろいろ差があるようです。そのため、病院別の生存率がなかなか公表されないうえに表示されてもそれで判断しないように警告が同時に表示されています。きちんと条件を一定にして、全国調査して、生存率が高い病院のほうが診療報酬が高くなるようにして、インセンティブを利かすべきでしょう。（英国ではそうなっています。その場合高額医療が受けられなくなるという批判がありますが、日本でも効果が高い薬があまりに高いので、老人には利用させないというようなもっと残酷な政策がとられています。むしろ効果のある治療法が費用対効果を競うことで効果のある治療法が受けられるようになると思います。NHKによると残念ながら日本では、大きな病院がなくなったほうがその地域の寿命が伸びるそうです。治療に費用対効果がなんら考慮されていないことの証明ではないでしょうか。）さらに、今回この論文では細かくデータをそれなりによりわけたようですが、おそらく生存率は相対生存率だと思います。つまりそのガンで死んだ場合だけを死亡と判断して死亡率を出すわけです。そうしないと疫病が流行った年だけ生存率が全て下がってしまいデータが見づらくなってしまうのでそれなりの合理性はあるのですが、最近そんな年によって大きく変動はしていないはずなので絶対生存率で調査すべきだと考えます。たとえば、がんでも脳や神経に転移したら自動車事故が増えるはずです。もっと言えば前にも述べましたが、チェルノブイリ事故から類推すると放射性物質はがんだけではなく心臓疾患など幅広い病気を発生させるようです。実際、そういう論文も最近でてきました。[低線量被爆のリスクが明確に, vol.12 No. 10 Natureダイジェスト] そうではなくても日本の場合高齢者の多くは老衰として死因が処理されます。その多くはガンの影響の可能性があります。しかもがん患者は高年齢の方が多いいのです。つまり日本のガンの相対生存率が実際より相当高めになってしまっている可能性は多いにあるのです。（ひょっとするとEの日米差はその効果もあるのかもしれません。）つまり、相対生存率だけではとりきれない症例が山ほどあるはずなのです。きちんと絶対生存率で長生きできるように医療技術の改善をしてほしいものです。

さて、国民がこんな細かいことを気にしなければならない日本の現状なのに解散してしまいました。これ以上放射能に影響されないように最低でも北朝鮮情勢が不安定な間は原発をすべて止めて燃料棒をミサイル攻撃されても安全な防空壕にうつすべきというのが正しい保守のとるべき道だと思いますが、与党はそういう気はさらさらないようですし、小池さんも原発ゼロといっていたのに電機労連のいる連合とも組むようです。民主党は連合系の議員のおかげで原発０の路線がとれませんでした。その方針をとろうとした党首や大臣はすべて政変に巻き込まれているように思われます。しかし、ここで連合を説得できないと民主党の二の舞いとなってしまうことでしょう。そもそも労組が経営者を説得していたら東芝の現状はありえなかったのです。労働環境を守るためにも本来なら反原発であるべきなのです。このように今の日本は当事者にとって不利な問題になぜか反対できないのです。そうできない圧力がかかっている現状は戦時中の状況と似ています。前にも述べましたが諸外国の反日勢力のオペレーションが日本政界に及ばされているのではないでしょうか。原発が全国にあるだけで日本は諸外国に対して強い態度などとれるわけないのです。速やかに太陽電池と蓄電システムをつくってどこが攻撃されても経済的被害を最小限に抑えるシステムをつくるべきでしょう。今回選挙をやることになったおかげで安保法も欠陥のあるままとなってしまっています。諸外国がいかようにも戦争状態に日本を引き込めてしまいます。高村さんの履歴書をみていると防衛的な意味での憲法解釈の拡大は可能だとして法律を提案したそうです。しかし、防衛的というしばりが法律にありませんから悪意のある国があったら簡単に日本を戦争状態に引き込めてしまいます。前にも述べましたが盧溝橋事件はじつはソ連がしくんだという記事を読んだことがあります。十分可能性がある話です。戦争は当事者より第三者により利益が大きいのです。そういうことがおきないように法律的に縛っておくべきなのにその縛りが今はないのです。小池さんは安保法が基準の一つとしているようですが、現在のまま運用するならまだ撤廃した方が日本の国益にかないます。むしろ、現状なら原発をきちんと止めるかを基準にしたほうが本当の保守か似非保守かの区別がつくのではないでしょうか。戦前も諸外国の反日勢力下にある似非保守に日本はめちゃくちゃにされました。同じようなことにならないように与野党とも政権公約をきめてそれを実行してほしいものです。

では、また来月に。

関連リンク：http://yokutoku.y.ribbon.to/mm198.html

　　　　　　　　　　　　　
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